アメリカのキャリアに対する考え方から学ぶ、やりたい仕事に就く人生の築き方
社会人のキャリアチェンジや大学入学がごく普通のアメリカ。今回は、アメリカのキャリアに対する考え方から学びます。より広い視野で自分のキャリアを考え、やりたい仕事に就くことで、自ら楽しい人生を生きませんか？
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目次
Introduction
かつての終身雇用制が崩れて久しく、最近では転職や起業が一般的になってきた日本ですが、それでもまだまだ新しいことにチャレンジする人に寛容な社会とは言えません。
一方、アメリカでは、社会人のキャリアチェンジや大学入学は、ごくごく普通のこととして浸透しています。
今回は、アメリカのキャリアに対する考え方から、やりたい仕事に就く人生の築き方を見てみましょう。
アメリカ人は、何歳からでも勉強を重ねてキャリアチェンジを目指す
才能あふれる学生起業家たちの活躍が目立つアメリカには「自由な風土」「挑戦に寛容な風土」といったイメージが強いかもしれません。
しかし、学生時代をアメリカで過ごし、長くアメリカ企業で勤めた経験から感じるのは「アメリカは日本以上に学歴社会である」ということ。では、同じように「学歴社会」といわれている日本と何が違うのでしょうか。
アメリカ社会では、一般的に大学での専攻が仕事に直結するのです。やりたい仕事があれば、それにかかわる専門的な知識を大学や職業訓練学校で学んでおく必要があります。そのため、アメリカ人は、自分のやりたいことが見つかれば大学や職業訓練学校に入学し、勉強を重ねてキャリアを磨いていくのです。そのことに年齢は問題にならず、あくまで自分の気持ちが優先されます。
就職後の「とりあえず3年」は誰のため？大切な時間を浪費していないか？
反面、日本では、大学で専攻したことが必ずしも職業に生かされるわけではなく、就職活動においては「大学名」が重視される傾向にあります。例えば、大学で文系を専攻し、その専攻を深めるために留学までしたにもかかわらず、就職活動の成り行きで卒業後は製薬会社でMRとして働き、ストレスを溜めている若い女の子が身近にいます。
そんな彼女に「やりたい仕事に転職すれば？」と促すと、「3年間はがんばらないと」という答えが返ってくるのですが、私は不思議でなりません。今後も同じ職業でキャリアを築いていきたいと考えているなら、最初の職場で3年がんばることはとても意義のあることでしょう。ただ、そうではなく、彼女は「3年の苦行に耐えれば、この仕事を堂々と辞められる」と言うのです。
この考え方は、ある意味、とても日本的です。「3年間はがんばらないと」というのは周囲の目や評判を気にしてのことでしょう。しかし、これでは、せっかく彼女が大学で学んだことを無駄にすることになりかねず、本当にやりたい仕事をするはずだった大切な時間を浪費する人生になってしまいます。
やりたい仕事に就くには、自分の気持ちに素直になって前向きに行動すること
日本でも、若い起業家が活躍する時代になってきましたが、「彼らは特別だ」「自分たちは就職“できた”会社でサラリーマンとしてがんばるしかない」と考える人たちが多いのは残念でなりません。
では、やりたい仕事に就くためには、どうすべきか。それは、自分の気持ちに素直になって前向きに行動することに尽きます。
アメリカでは、社会人がキャリアチェンジをする場合、「大学に戻り、再び勉強をする」「希望する職業の訓練を受ける」といったことが、年齢を問わず普通のこととして受け入れられています。
もちろん日本でも可能で、キャリアチェンジを目指して大学に行き直す30代、40代の人たちを私も知っています。日本社会が、そういった人たちの意欲や能力、知識などを活かし切れていない現状はありますが、キャリアチェンジに向かって積極的に行動する人が増えれば、自ずと世の中の空気も変わってくるはずです。
世界で活躍するには、専門性を持ち、自らが楽しいと思える人生を生きること
これからを生きる若い人たちには、日本だけではなく、世界中で活躍してほしいと願ってやみません。そのためには、専門性を持つことが大切で、やりたい仕事に就き、自らが楽しいと思える人生を生きることが不可欠です。
同時に、日本以外の国を知るために、世界共通語の英語を習得することは、より広い視野で自分のキャリアを考える大きな一歩になるのではないでしょうか。
筆者：岡本きよみ／PRディレクター
株式会社Harris PR & Consulting Office代表取締役。PRディレクターとして主に食、旅、美容、ウェルネス、カルチャーなどの広報活動に関わる。米国の高校を卒業後、日本の大学に進学。専攻は英米語、言語学。JTB、日航のアウトバウンド・インバウンド業務に従事した後、出産を機に、P&Gファーイーストインク（当時）に転職。広報渉外部および研究開発部に10年間勤務の後、家族とともにニュージーランドに滞在。帰国後、外資系ホテルの広報、外資系PR会社のヴァイスプレジデント、アメリカ政府観光機関のPRディレクタ―などを経て、現職。
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